【お客様の声】「地域貢献×人財育成」をテーマにした越境経験による人材開発プログラム(ヤフー株式会社八戸センター様)
インタビュイー
元ヤフー株式会社八戸センターエリアPD部八戸PD室長 兼 センター戦略リーダー 水梨しのぶ氏
インタビュアー
ヒューマンアバンダンス株式会社(旧・株式会社ビジネス・サクセスストーリー) 代表 川九健一郎
Q1:ずばり、Human abundanceが提供するイノベーション人材を育成するワークプレイスラーニングはいかがでしたでしょうか?
A1:こにあるカリキュラムは、マニュアルワーカーの領域の外側にあるものでした。テーマに配慮された情報を学ぶ、知る、そのうえで課題の設定をする。マニュアルワーカーは、事業活動の中で課題を設定する機会が限りなく少ないのです。と言いますのも、考える機会を限りなく少なくし、マニュアル通りに行うことが業務上最も効率的となるようにシステム化を推進しているからです。
業務は、マニュアルが中心となります。「考えなくていいことを疑う」とか、「それって本当?」、「外部にアンテナを張り巡らせて情報を得て課題の本質を模索する」とか、「そのイシューってインターネットからとってきた情報が根拠だけど大丈夫?」とか、そのような思考プロセスはマニュアルワーカーに必要がないように育成されています。仕事を進めるために、リソースが全て用意されているのです。
マニュアルワーカーの外側にある経験のカリキュラムが、受講者に刺激を与えたと思います。
Q2:新しいアイディアを出していくということは、業務の枠の外に知識があるんだということを知る必要があるのでしょうか?
A2:絶対に必要です。情報を得てみたら、そんなに有用でなかったということもあるかもしれません。しかし、有用な情報がなければ時間が無駄になるから取りに行かなかったでは得られない。視認できる外側の情報を自らがアタリを付けて取りに行くことが大事です。それらが習慣付いていないうちは、自分の視認の範囲で業務を進めてしまいがちですので、習慣化できるまでは道案内が必要だと考えます。
Q3:Human abundanceが提供するワークプレイスラーニングは、①洞察(フィールドワークなど)、②座学(アカデミー)、③プレゼンテーションの3つの構成で進めていきますが、このような研修はどのような企業にお勧めを致しますか?
A3:研修効果が顕著に出ると考えるのは、モノづくりをするような企業ではないでしょうか。
その中で、商品開発や企画部門の方はもちろん、製造ラインの担当の方や、バックオフィス等細分化されたタスクをこなす業務のような、顧客との間に距離がある方々です。モノづくりの「熱さ」は、市場や生産者の声を聴くことが重要だと感じます。よく「現場を見なさい」などという声を聞きますが、どのように見ればいいのか分からない中で、熱意や当事者意識をもって仕事をするというのはなかなか大変です。突然、何かを変えようとしても行動や思考を変えることはできません。
その他、IT産業等でプロジェクトマネジメントをする方たちにお勧めできると思います。プロジェクトマネジメントは、これまでその企業で培われたノウハウや先輩たちのやり方、フレームワークを踏襲してプロジェクトを回していきます。ただ、語り継がれた仕事の仕方が古かったり、そのフレームワークに欠陥や改善の余地がある際に、問題解決に対応することができない場面も多々あるかと思います。
そのような問題に直面した場面においては、0から1を生み出す経験が生きてくると思います。
Q4:フィールドワークを効果的に行うための座学のインプットはどのように考えられますか?
A4:社会と自分との関連性や、地球環境の生態系を改めて考えるきっかけになりました。
これまで自然の生態系が、今私たちが行っている経済活動や、その先にある地球の未来につながっていくという連鎖を想像することがなかったので、生態系について自分事として考えるきっかけになるコンテンツだと思います。
SDGsやESGについて表面的な理解に留まっていることに気づき、新たな角度で考えるきっかけになりました。
Q5:SDGsやESGについて社会では注目が集まる中、企業の人材育成に環境教育教育や社会福祉教育は必要なのでしょうか?
A5:肌感覚の一般論になりますが、社会が持続可能性を求めている潮流と、企業がなそうとしていることになかなか距離が縮まらないように感じています。
SDGsがなぜ必要かという議論の前に、目の前の事業目標や数値を優先しようとし、SDGsやESGについては優先度を下げてしまう可能性があります。しかし、自社の価値を上げるために、これからは事業活動のリソースの一部をSDGsに投資する必要があるということを知っていただきたいです。
企業は、環境対策等について目に見える動きを外向けのレポートとして出しますが、そこに熱量を持って関わっているのは、一部のバックオフィスの方や、それらを専門に担当している部門に限られている感が否めません。
企業としてSDGsやESGに関する事業活動をしていなければ投資家たちから厳しい評価を受けますし、ブランド的にマイナスイメージになることは全員知っています。しかし、現状社員自らがSDGsを意識した事業活動を展開することは難しく、結果として担当部門に任せているという企業も多いかと思います。
環境教育とビジネスの成長には因果関係があり、未来の事業発展につながるという知識と意識が会社全体に広がっている企業は多くないかと思います。
しかし、これからの企業にとって間違いなく持続可能性を見据えた経営は重要ですし、若手世代のエンゲージメントの醸成の観点からも、環境教育を取り入れることは他社に先手を打つ動きになるのではないでしょうか。
Human abundanceより:クライアントでありながら、共にワークプレイスラーニングを作りあげていただいたように感じています。貴重なご意見ありがとうございました!